株を買ってみたものの、
「このあとはどうすればいいの？」
「上がったら売る？それとも持ち続ける？」
「毎月買い足したほうがいいの？」
と迷う人も多いと思います。
結論からいうと、初心者のうちは、生活に必要なお金はきちんと残したうえで、無理のない金額をコツコツ積み立てていくという方法が続けやすいです。
株価は毎日動きます。上がる日もあれば、大きく下がる日もあります。そのたびに「売ったほうがいいかな？」と考えていると、投資そのものが疲れてしまいます。
そこで大切なのが、「毎月いくら投資するのか」「何のために投資するのか」「どのくらいの期間続けるのか」をあらかじめ決めておくことです。
もちろん、長く持っていれば必ず儲かるわけではありません。株価が下がって、投資した金額を下回ることもあります。
それでも、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、時間をかけて少しずつ資産を育てていく。
この記事では、株を買ったばかりの人に向けて、積立投資と長期投資の基本、そして株を買ったあとに何をすればいいのかを、できるだけ分かりやすく解説していきます。
米国株を買ったあと、まず何をすればいい？
初めて株を買うと、ついつい株価が気になります。
「昨日より下がっている……」
「今のうちに売ったほうがいい？」
「もっと買ったほうがいいのかな？」
スマホで簡単に株価を確認できるので、1日に何度も証券会社のアプリを開いてしまう人もいるでしょう。
でも、長期投資をするのであれば、毎日の株価をそれほど気にする必要はありません。
まず決めておきたいのは、次の3つです。
- 何のために投資するのか
- 毎月いくら投資するのか
- どのくらいの期間続けるのか
例えば、現在40歳で、
「60歳以降に使うお金を作るために、毎月300ドルを20年間積み立てる」
と決めたとしましょう。
この場合、来月の株価が5％下がったからといって、狼狽しすぐに投資をやめる必要は全くありません。
もともとの目的は来月お金を増やすことではなく、20年後のために資産を作ることです。
全てはあくまでも通過点であり、こう考えると毎日の株価に振り回されにくくなります。
近いうちに使うお金は投資しない
投資を始めるときに大切なのが、持っているお金を全部投資に回さないことです。
例えば、銀行口座に余剰資金として10,000ドルあるとします。
でも、そのうち3,000ドルを半年後の引っ越しに使う予定なら、その3,000ドルは投資せず、銀行口座に残しておいたほうが安心です。
なぜなら、株価は必要なタイミングで上がっているとは限らないからです。
この引っ越しのための3,000ドルも一緒に株に投資したところ、半年後に株価が20％下がっていたとします。
すると、3,000ドルは約2,400ドルになっています。
それでも引っ越し代は必要なので、値下がりした状態で株を売らなければならなくなるかもしれません。
同じように、急な車の修理や医療費などに備えるお金も、投資とは別に確保しておきましょう。
考え方はシンプルです。
近いうちに使うお金 → 銀行口座などに残す
当面使う予定のないお金 → 投資を検討する
「余っているお金は全部投資しよう」ではなく、生活に必要なお金を先に確保して、残った余裕資金から投資する。
これが、株価が下がったときにも慌てずに長期投資を続けるための基本です。
毎月コツコツ買う「積立投資」
では、長期投資に回せるお金ができたら、どうやって株を買っていけばいいのでしょうか。
初心者にも分かりやすい方法のひとつが、積立投資です。
難しく考える必要はありません。
例えば、
「毎月の給料日に100ドル分のETFを買う」
これも立派な積立投資です。
毎月100ドルなら、1年間で投資する金額は1,200ドルです。
その月の株価が高くても安くても、基本的には決めた金額を淡々と投資していきます。
なぜ毎月同じ金額を買うの？
株を始めると、
「もう少し下がってから買おう」
と考えたくなります。
例えば、100ドルだった株が95ドルまで下がったとします。
「90ドルになったら買おう」と待っていたところ、翌週には105ドル、その後110ドルになってしまうこともあります。
反対に、95ドルで「安くなった！」と思って買ったら、80ドルまで下がることもあります。
つまり、一番安いタイミングを正確に当て続けるのは簡単ではありません。
そこで、
「毎月15日に200ドル買う」
のように最初からルールを決めてしまいます。
例えば、あるETFを毎月200ドルずつ買うとします。
1月は1株100ドルなら、約2株。
2月に80ドルまで下がれば、約2.5株。
3月に125ドルまで上がれば、約1.6株。
同じ200ドルでも、価格が安いときには多く、高いときには少なく買うことになります。
「今月は買うべき？来月まで待つべき？」と毎回悩まなくていいのが、積立投資の大きなメリットです。
「このように一定額を定期的に投資する方法は、ドルコスト平均法と呼ばれます。
ドルコスト平均法って何？
先ほど紹介した、「毎月100ドル」「毎月200ドル」のように、決まった金額を定期的に投資していく方法を「ドルコスト平均法（Dollar-Cost Averaging）」と呼びます。
名前だけ聞くと難しそうですが、仕組みはとてもシンプルです。
例えば、毎月100ドルを同じETFに投資するとします。
- ETFが1株100ドルなら → 1株買える
- 1株50ドルに下がったら → 2株買える
- 1株125ドルに上がったら → 0.8株買える
このように、同じ100ドルを投資すると、価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことになります。
一番のメリットは「買うタイミングで悩まなくていい」こと
株を始めると、
「今は高い気がするから、もう少し待とう」
「昨日下がったから、今が買い時かも」
と考えてしまいがちです。
ところが、株価が明日上がるのか下がるのかを正確に予想することはできません。
そこでドルコスト平均法では、「毎月1日に200ドル買う」など、自分でルールを決めて定期的に投資します。
株価が上がっていても200ドル。
下がっていても200ドル。
毎回「今買うべきか？」を考える必要がないので、初心者でも続けやすくなります。
株価が下がったときにも続けやすい
例えば、毎月200ドルを積み立てていて、株価が大きく下がったとします。
もちろん、自分の資産額が減るのはうれしいことではありません。
ただ、これからも長期間積み立てる予定なら、価格が下がったことで、同じ200ドルでも以前より多くの株やETFを買えるようになります。
そのため、
「下がったから怖くなって全部売る」
ではなく、
「今月も予定どおり200ドル積み立てる」
という行動を取りやすくなります。
ドルコスト平均法なら必ず儲かるわけではない
ここは勘違いしないようにしましょう。
ドルコスト平均法は、利益を保証する投資方法ではありません。
投資している株やETFの価格が長期的に下がり続ければ、損失が出る可能性もあります。また、最初にまとまった資金を投資する方法より、結果的にリターンが低くなる場合もあります。
ドルコスト平均法の大きなメリットは、「必ず儲かること」ではなく、投資するタイミングを毎回予想せず、決めたルールで投資を続けやすくすることです。
長期投資をこれから始める人は、
「いつ買えばいいんだろう？」と毎日悩むより、「毎月○日に○ドル投資する」と決める。
まずはこれくらいシンプルに考えて大丈夫です。
積立額はいくらから始めればいい？
ここで、
「毎月いくら投資すればいいの？」
と思う人もいるでしょう。
答えは人によって違います。
大切なのは、無理なく続けられる金額にすることです。
例えば、毎月の手取りが4,000ドルだったとします。
家賃や食費、車、保険などを払ったあとに500ドル残るからといって、その500ドルをすべて投資する必要はありません。
最初は、
毎月100ドルだけ投資する。
これでも十分です。
100ドルなら1年間で1,200ドル。
5年間なら、元本だけでも6,000ドルになります。
慣れてきて余裕ができたら、
100ドル → 150ドル → 200ドル
というように増やしていけばいいのです。
反対に、毎月500ドルの積立を設定したものの、生活費が足りなくなってクレジットカードを使い、その残高に高い金利がかかってしまっては本末転倒です。
投資は金額の大きさよりも、無理なく続けられることが大切です。
給与日に合わせて証券口座への自動入金や自動購入を設定しておけば、毎月自分で注文する手間も減らせます。
まずは半年続けても生活に負担がない金額から始めてみましょう。
そして、昇給したとき、借金の返済が終わったとき、家賃などの固定費が下がったときに、少しずつ積立額を増やしていけば十分です。
ブログにそのまま続けるなら、難しい説明を避けて、こんな感じが合います。
初心者の長期投資では「分散」も考えよう
長期投資でもうひとつ覚えておきたいのが、「1つに集中しすぎない」という考え方です。
例えば、気に入っているアメリカ企業の株を1社だけ買ったとします。
その会社の業績が伸びて株価が上がれば、大きな利益が出るかもしれません。
一方で、業績悪化や不祥事、強力なライバルの登場などで株価が大きく下がれば、持っている資産全体がその影響を受けてしまいます。
例えば、投資資金が10,000ドルあったとして、
10,000ドルすべてを1社に投資する
のと、
10,000ドルを何百社もの企業に分けて投資する
のでは、1社に問題が起きたときの影響が大きく違います。
もちろん、好きな会社や応援したい会社の株を買うことが悪いわけではありません。
ただ、長期的に資産を作っていくなら、1社だけに集中させず、いくつもの企業に分けて投資する「分散投資」も考えてみましょう。
そこで初心者にも分かりやすいのがETF
「でも、何十社、何百社もの株を自分で買うのは大変そう……」
そんなときに便利なのがETF（上場投資信託）です。
ETFには、1つの商品を買うだけで、多くの企業へまとめて投資できるものがあります。
例えば、アメリカの代表的な大企業約500社で構成されるS&P 500に連動するETFなら、1社ずつ500社の株を買わなくても、1つのETFを通して幅広い企業に投資できます。
イメージとしては、
「どの会社が一番伸びるかを1社だけ選ぶ」のではなく、「アメリカを代表する多くの会社をまとめて持つ」
という考え方です。
これなら、保有している企業の1社が大きく値下がりしても、投資資産すべてがその1社だけに左右される状態を避けやすくなります。
ETFなら何でもいいわけではない
ただし、「ETF＝安全」ではありません。
株式を中心にしたETFなら、株式市場全体が大きく下落したときにはETFの価格も下がります。
また、ETFの中には特定の業界だけに投資するものや、AI、宇宙、半導体など特定のテーマに集中したもの、通常より値動きを大きくすることを目的としたレバレッジ型など、さまざまな種類があります。
そのため、ETFを選ぶときは少なくとも、
「何に投資しているETFなのか」
「どのくらい幅広く分散されているのか」
「経費率（Expense Ratio）はいくらなのか」
を確認してみましょう。
最初から難しいETFを選ぶ必要はありません。
長期投資を始めるなら、まずは「自分が何に投資しているのか説明できる商品を選ぶ」くらいの考え方で十分です。
ETFについてもっと詳しく知りたい方へ
「そもそもETFって何？」「普通の株とは何が違うの？」という方は、こちらの記事でETFの仕組みから詳しく解説しています。
👉 S&P500 ETFとは？初心者が知っておきたい基本を解説
株価が下がったら、すぐに売ったほうがいい？
株を持っていると、避けて通れないのが株価の下落です。
例えば、1,000ドル投資したものが900ドルになると、
「これ以上下がる前に売ったほうがいいのでは？」
と不安になりますよね。
特に初めての投資では、自分のお金が減っていくのを見るのは気持ちのいいものではありません。
でも、株価が下がる理由はさまざまです。
景気への不安、金利の変化、企業の決算、世界情勢など、その会社だけに問題がなくても市場全体が下がることがあります。
そこで、売る前に一度思い出したいのが、「なぜこの投資を始めたのか？」です。
例えば、
「20年後の老後資金を作るために、毎月300ドルを積み立てる」
と決めて始めたのであれば、半年後に株価が10％下がっただけで、20年という計画そのものを変更する必要があるとは限りません。
株価が下がったから売るのではなく、
「最初に決めた投資の目的や計画が変わったのか？」
を考えてみましょう。
それでも売却を考えたほうがいい場合はある
もちろん、「長期投資なら何があっても売ってはいけない」という意味ではありません。
例えば、こんな場合は一度投資計画を見直してみましょう。
- 生活費や緊急時のお金が足りなくなった
- 数年以内に使う予定のお金まで投資していた
- 1社や1つの業界に資産が集中しすぎていた
- その株を買った理由そのものが変わった
- よく分からないまま買った商品だった
- 高い金利のクレジットカード残高などを抱えている
例えば、クレジットカードに5,000ドルの残高があり、高いAPRを支払いながら毎月500ドルを株に投資しているのであれば、投資額を減らしてカードの返済を優先したほうがベターだと言えます。
大切なのは、今日の株価だけを見て「売る・売らない」を決めないこと。
「このお金はいつ必要なのか？」
「最初に投資した理由は今も変わっていないか？」
この2つを考えてから判断しましょう。
利益が出たら売る？それとも持ち続ける？
反対に、株価が上がったときにもそれはそれで悩みます。。。
例えば、1,000ドルで買った株が1,300ドルになったら、
「300ドル儲かった！今のうちに売ろうかな？」
と思うかもしれません。
もちろん、利益を確定すること自体が悪いわけではありません。
ただ、もともと10年、20年かけて資産を作るために買ったのであれば、「値上がりした」という理由だけですぐに売る必要があるとは限りません。
例えば20年間の積立を予定しているのに、1年目に10％上がるたびに売っていたら、長期投資という最初の計画とは違う投資になってしまいます。
売るときには税金にも注意
もうひとつ覚えておきたいのが税金です。
通常の課税口座で株やETFを購入し、値上がりしたあとに売却すると、利益に対してキャピタルゲイン税が関係する場合があります。
アメリカでは、保有期間や所得などによって税金の扱いが変わります。
そのため、
「100ドル上がったから売ろう！」
ではなく、
「このお金を使う予定があるのか？」
「売った場合の税金はどうなるのか？」
まで考えて判断することが大切です。
例えば、住宅購入の頭金として使う時期が近づいた、老後が近づいて株式の割合を減らしたい、といった場合には、少しずつ売却して値動きの小さい資産へ移していく考え方もあります。
税金については、所得や税務上の居住区分などによっても扱いが変わるため、自分で判断するのが難しい場合は税務の専門家に確認しましょう。
401(k)やIRAも長期投資では知っておこう
アメリカで働いている人なら、普通の証券口座だけではなく、401(k)やIRAについても知っておきたいところです。
どちらも、老後のための資産形成を税制面からサポートする仕組みです。
401(k)とは？
401(k)は、勤務先を通じて利用する退職資金制度です。
会社によっては、自分が積み立てた金額に対して、会社がお金を追加してくれる**Employer Match（会社マッチング）**があります。
例えば、
「給与の5％まで会社が一定割合をマッチしてくれる」
といった制度です。
これは会社によって条件が大きく違うので、401(k)がある人は一度勤務先のプランを確認してみましょう。
「会社の401(k)があるけれど、一度も内容を確認したことがない」という人は、まず会社マッチングがあるかどうかを見るところから始めると分かりやすいです。
IRAとは？
IRAは、勤務先ではなく自分で開設する老後資金用の口座です。
代表的なものに、
Traditional IRA
Roth IRA
があります。
「どちらも同じでは？」と思うかもしれませんが、税金の仕組みなどに違いがあります。
また、拠出できる金額や所得による条件などもあるため、普通の証券口座とまったく同じ感覚で使うものではありません。
そして401(k)もIRAも基本的には老後のためのお金を作る口座です。
来年の旅行代や、3年後の車の購入資金を入れておくための口座ではありません。
早く引き出すと税金やペナルティーが発生する場合もあるため、長期的に使わないお金で利用することが基本になります。
👉 【初心者向け】アメリカの401(k)とは？日本人向けに仕組み・会社マッチ・帰国時の扱いまでわかりやすく解説
👉 【初心者向け】アメリカのIRAとは？Traditional IRAとRoth IRAをわかりやすく解説
株価は毎日チェックしなくても大丈夫
投資を始めると、証券会社のアプリを毎日開きたくなります。
昨日は10,000ドル。
今日は9,800ドル。
翌日は10,100ドル。
これを毎日見ていると、200ドル下がっただけでも大きな出来事のように感じてしまいます。
でも、10年、20年という長期投資をしているのであれば、今日と昨日の差よりも、投資計画そのものが順調かどうかのほうが重要です。
例えば半年に1回程度、
「毎月の積立額に無理はないか？」
「1つの株に偏りすぎていないか？」
「401(k)の会社マッチングを活用できているか？」
「緊急用のお金はきちんと残っているか？」
などを確認してみましょう。
個人的には長期投資を志した以上、頻繁に株価をチェックするのは百害あって一利なしと考えています。
週に一度、月に一度、半年に一度、自分の誕生日と年末など、「投資を見直す日」をあらかじめ決めておくのも分かりやすい方法です。
そして、結婚、転職、出産、住宅購入、帰国など、生活が大きく変わったときには、積立額や投資目的も一緒に見直しましょう。
まとめ｜株を買ったあとは「愚直に盲目的に続ける仕組み」を作ろう
特に初心者が株を買ったあとに大切なのは、明日の株価を予想することではありません。
まず生活費や緊急時のお金を確保する。
そのうえで、
毎月100ドル、200ドル、300ドル……
と、自分が無理なく続けられる金額を決めます。
そして必要に応じてETFなどを利用して投資先を分散し、短期的に株価が下がったからといって慌てて売らない。
深呼吸して落ち着きましょう。
これだけでも、投資の考え方はずいぶんシンプルになります。
例えば、
「毎月給料日の翌日に200ドルを自動投資する」
と決めてしまえば、毎月「今は買い時かな？」と悩む必要もありません。
半年後に生活に余裕があれば250ドルに増やしてもいいですし、家計が厳しくなったら一時的に100ドルに減らしても構いません。
投資は短距離走ではありません。
大きな金額を一度に投資することよりも、自分の生活を苦しくせず、長く続けられる仕組みを作ることが大切です。
まずは、
「毎月いくらなら無理なく続けられるか？」
を考えるところから始めてみましょう。
そしてアメリカで働いている人なら、勤務先の401(k)やIRAについても確認してみてください。
株を買うことがゴールではありません。
買ったあとに、自分に合ったペースで続けていくこと。
それが長期投資のスタートです。
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